カーポートの建ぺい率で知っておきたいこと・トラブル回避のための基礎知識

カーポートの建ぺい率について、よく知らない人は多いでしょう。カーポートは住宅の顔の一部なので、デザイン性にこだわる人もいるはず。

しかしカーポートを設置する際は、建ぺい率を考えないとトラブルになりますので、これからリフォームをしようと考えている人は専門業者にアドバイスしてもらうことをオススメします。

そこで今回はカーポートの建ぺい率について、知っておきたい基礎知識についてご解説していきましょう。

 

カーポートの建ぺい率と設置の注意ポイント

カーポートの建ぺい率で知っておきたいこと・トラブル回避のための基礎知識

自宅から離れた駐車場を借りている人にとって、自宅敷地内にマイカーが駐車できるのはとても便利でしょう。カーポートを設置しようと考える際に、なかなか無視できないのが建ぺい率です。

 

カーポートの種類について

カーポートというと、どのようなものをイメージしますか。家の脇など、空いたスペースに駐車しているところもよく見かけますが、カーポートは基本的に屋根がある駐車スペースのこと。

屋根の形により丸みを帯びたラウンドスタイルや、平なフラットスタイル、V字型タイプなどもあります。屋根の材質で近年主流になっているのは、ポリカーボネート板。

衝撃に強く、温度による変形が少ないのが特徴。プラスチックにガラス繊維を混ぜたFRP板は特殊加工ができるので、熱線遮断や燃えにくいタイプなどもあります。

他にもサビに強いアルミ形材、丈夫なスチール板なども人気があり、屋根の素材によってコストも変わります。

 

住宅の建ぺい率に含まれる

建ぺい率とは、敷地の広さと実際に建築する建物面積の割合のことで、建築する際にあらゆる建物が建ぺい率に基づき設計、建築されています。

建ぺい率は全国共通でなく、お住まいの地域により異なるのも特徴。この建ぺい率ですがカーポートを設置する際に、建物が含まれていることは知らない人もいるでしょう。

屋根と柱のあるカーポートは建築物扱いになりますので、例外を除き家の建築面積に含まれることを理解しておく必要があります。

 

建ぺい率の計算方法

建ぺい率は、建築面積÷敷地面積×100で算出することができます。たとえば100平方メートルの敷地なら、建ぺい率が50%の場合、50平方メートルの建物を建築できることにあります。

建ぺい率を無視できないのは、建築基準法という法律で自治体が定めているため。すでに家の部分で建ぺい率をいっぱいに建てている場合は、ガレージやカーポートの後付けはできないことになります。もしくは居住部分にあたる面積を減らして、対処するのが可能です。

 

建ぺい率が異なる理由とは?

日本では用途地域という建築基準法のルールにより、建物を建築する種類や用途が決まっています。主な3つの用途は住居系・商業系・工業系。

これらのカテゴリーごとに住まいの環境を守り、街の機能を発揮する目的があります。建ぺい率が地域によって違うのは、防災や風通しなどの規制基準に基づき考えられているため。

たとえば建ぺい率が60%の地域なら、低層住宅の専用地や小規模の店舗。建ぺい率が80%になると大規模な店舗や事務所、住居地域よりも商業施設の規制が緩いなど、特徴や対象が異なります。

 

緩和条件について

カーポートの建ぺい率で大切なのは、緩和条件があることです。「高い開放性を有する建築物」という条件を満たすと、建物の端から水平距離で1mの部分は建ぺい率に含めなくてよいとされています。

具体的な条件は4項目あり「天井の高さが2.1m以上」「柱の間隔は2m以上」「外壁のない部分が連続して4m以上」「地階を除く1階であること」となっています。

普通車のカーポートなら、ほとんどのケースで緩和措置の対象になりますが、自治体により多少異なる場合があるので、事前に確認しておきましょう。

 

カーポートの面積を把握する

住居部分と同じほどの面積で、カーポートを設置する場合はほとんどありません。通常は所有する車の台数に合わせてスペースを考え、カーポートの建ぺい率を考慮して設計します。

一般的な場合は、天井からの高さが2.1mで幅2.5m、奥行き5m。さらにドアの開閉スペースを考慮して、カーポートの面積を考えてください。

 

近隣とのトラブルについて

カーポートを設置する際に建ぺい率だけでなく、近隣とのトラブルを防ぐことも考えなければなりません。たとえばカーポートの屋根の角度により、雨が隣の敷地に流れてしまう設計や、雪が落ちて隣の植木を破損するなど。

近隣とは敷地境界線がありますので、設置した後でトラブルにならないよう、専門の業者に現地調査してもらうことをオススメします。

 

カーポート設置に関する豆知識

カーポートの建ぺい率で知っておきたいこと・トラブル回避のための基礎知識

カーポートを設置する際は守るべき規則に沿って、コストや家の外観とのバランスに合ったカーポートがよいですよね。では設置する際の大切なポイントや豆知識について、詳しくご紹介していきましょう。

 

DIYで注意したいこと

庭のスペースにガレージをDIYで設置する場合、得意な人なら資材を揃えて業者に依頼せずに作るのが可能です。この場合に注意したいのは、カーポートは建ぺい率はもちろんですが、建築確認申請をしないと無許可設置になり、罰則により撤去や移動をしなければならない場合があります。

申請が必要だと知らなかったというケースも多いため、事前に情報収集しておきましょう。申請する際は図面なども必要になりますので、専門知識がある人に依頼したほうが失敗は少ないかもしれません。くれぐれもカーポートのDIYは、法律違反にならないようご注意ください。

 

固定資産税について

独立したカーポート、ガレージなど壁があるタイプは建築物扱いになりますので、固定資産税がかかる場合があります。

柱と屋根だけのタイプなら固定資産税の心配はありませんが、3方以上を壁で囲んだタイプで屋根があるもの、基礎が地面に固定されている場合は家屋と認定され課税対象になるかもしれません。リフォームする際は、業者に確認しておくと安心ですね。

 

車の置き場で考える

現在の住宅事情では、車の置き場はあまり選択肢がないかもしれませんが、戸建てでカーポートを設置する場合などは実用性を兼ね、さらに素敵なデザインが理想ですよね。

駐車スペースは防犯の意味なども考えて、できるだけ家屋出入り口に近いほうが安心。建ぺい率に影響しない敷地内にスペースを設けるだけの駐車場は、庭や門回りなどのアプローチを上手く行き来できるようデザインするとよいでしょう。

ガレージや車庫は、住居部分の使用しない部分を駐車場として拡大する場合に使うのも可能です。建ぺい率に影響しますが、車だけでなく工具なども保管できる収納庫として、駐車スペースを考えるとよいでしょう。

 

コストについて

カーポートの設置は、コストが気になるところですよね。あらゆるタイプがあり、予算的に一番多いのは20万円前後のリフォームといわれています。

屋根の素材などにこだわらず設置するだけなら、コストは20万円以下に抑えることも可能。さらに住居の一部として、駐車場を設置するビルトインガレージの場合は、かなり費用が高くなり200300万円が相場になります。

既存のカーポートの屋根の修理や交換だけなら、15千円~3万円程度でできますので、この場合はDIYでも対処できるかもしれません。

 

まとめ

ガレージの建ぺい率は、お住まいの地域により異なります。また設置できるカーポートのデザインなども、地域によって制限されていることもありますので、まずは地元の専門業者に相談してみましょう。

車がないと、生活はとても不便。愛車を大切にケアするためにも、快適で素敵なカーポートを考えてくださいね。